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木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士*; 山本 英明; 斎藤 公明
no journal, ,
原子力機構は、住民帰還などの復興に役立てるため、平成26年度原子力規制庁受託業務「東京電力福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の分布データの集約及び移行モデルの開発事業」の一環として、福島第一原子力発電所から80km圏内を対象に、環境に沈着した放射性セシウムを起因とする空間線量率分布の長期的予測手法を開発した。2成分1コンパートメントモデルである放射性セシウムの分布状況変化モデルとALOS土地利用形態ごとのモデルパラメータ(減衰が速い成分の環境半減期や減衰が速い成分の割合)を適用することにより、福島第一原子力発電所から80km圏内の空間線量率分布の予測図を作成可能にした。
木名瀬 栄; 本田 文弥*
no journal, ,
本研究では、平成24年度から平成26年度までに原子力機構が開発した空間線量率の分布状況変化モデルを応用し、空間線量率の初期分布推定手法を開発した。福島事故3ヶ月後の福島第一原子力発電所から80km圏内の空間線量率分布の推定結果は、実測結果(平成23年6月に実施した走行サーベイ結果)と係数2程度で一致した。本初期分布推定手法において炉内インベントリ計算や実測による核種組成比を適切に用いることにより、簡便に事故初期(事故3ヶ月後まで)の空間線量率分布を推定することが可能である。
本田 文弥*; 木名瀬 栄
no journal, ,
本研究では、福島第一原子力発電所事故初期時の外部被ばく(グランドシャインによる)線量再構築に資するため、地表面に沈着した放射性核種の組成を仮定し、原子力機構が開発したウェザリング効果を反映する分布状況変化モデルを用いて、福島第一原子力発電所から半径80km圏内における事故3ヶ月後までの空間線量率分布を推定した。本手法による推定結果は、空間線量率の実測結果と係数3程度で一致し、事故初期時の外部被ばく線量の推計評価に有用と考える。
本田 文弥*; 木名瀬 栄
no journal, ,
本研究では、福島原子力発電所事故初期の外部被ばく線量再構築に資するため、地表面に沈着した放射性核種の組成を仮定し、ウェザリング効果を反映する分布状況変化モデルを応用して、福島第一発電所から半径80km圏内における事故初期の空間線量率分布を推定した。福島原子力発電所事故1ケ月後は、放射性セシウム以外の核種の寄与は約16%程度であることを明らかにするとともに、本研究の成果である空間線量率の推定結果は実測結果と係数3程度で一致することを確認した。
本田 文弥*; 木名瀬 栄
no journal, ,
本研究では、福島事故後の生涯線量算定や事故初期時の外部被ばく(グランドシャインによる)線量再構築に資するため、地表面に沈着した放射性核種組成を仮定し、空間線量率の分布状況変化モデルの応用により、福島第一原子力発電所から半径80km圏内における事故3ヶ月後までの空間線量率分布を推定した。その結果、福島原子力発電所事故2週後程度までは、短半減期核種の空間線量率への寄与が支配的であったことが示唆された。本手法による推定結果は、空間線量率の実測結果と係数3程度で一致した。したがって、本手法による事故初期の空間線量率の推定は、外部被ばく線量の推計評価に有用と考える。
木名瀬 栄
no journal, ,
本研究では、環境中放射性セシウムの移行モデリング開発などに資するため、これまでに開発した空間線量率予測モデルの2-コンパートメント速度定数(移行係数)を評価した。その結果、避難指示区域外においては、ウェザリングや人間活動による放射性セシウムの移行を反映する移行係数(k12)に較べ、再浮遊や人間活動による放射性セシウムの再分布を反映する移行係数(k21)の方が小さいことが明らかになった。一方、帰還困難区域内では、k12とk21の値に大きな相違がなく、放射性セシウムのじょう乱が少ないことが示唆された。